データ集

環境Environment

温室効果ガス排出量(グループ合計)

(単位:t-CO2)

2022 年6月期 2023 年6月期 2024 年6月期 2025 年6月期
スコープ1 ガソリン 2,478 2,506 2,574 2,599
軽油 224 219 204 205
スコープ2 電力 1,133 1,242 1,248 1,310

※CO2の排出量の算定にあたっては、地球温暖化対策推進法に基づく排出係数を用いています。

エネルギー使用量(グループ合計)

2022 年6月期 2023 年6月期 2024 年6月期 2025 年6月期
ガソリン(kℓ) 1,068 1,080 1,109 1,120
軽油(kℓ) 87 85 79 79
電力使用量(千kWh) 2,452 2,481 2,453 2,586

社会Social

取締役の構成(グループ合計)

2022 年6月期 2023 年6月期 2024 年6月期 2024 年6月期
男性 22 名 22 名 24 名 26 名
女性 2 名 3 名 3 名 3 名

社員・契約社員に占める女性の割合(グループ合計)

2022 年6月期 2023 年6月期 2024 年6月期 2025 年6月期
41.0% 42.0% 42.3% 43.4%

管理職に占める女性の割合(グループ合計)

2022 年6月期 2023 年6月期 2024 年6月期 2025 年6月期 2030年6月期目標
7.1% 7.0% 8.6% 9.9% 19.0%

※「女性の職業生活における活躍の推進に関する法律」(平成 27 年法律第 64 号)の規定に基づき算出したものです。

人材採用における女性比率(グループ合計)

2022 年6月期 2023 年6月期 2024 年6月期 2025 年6月期
新卒採用
(大卒以上)
14.3% 38.7% 29.4% 40.6%
中途採用
(正規雇用)
28.9% 29.2% 30.2% 35.9%

ITパスポート保有者数(グループ合計)

2022 年6月期 2023 年6月期 2024 年6月期 2025 年6月期
ITパスポート
保有者数
7名 11名 34名 62名

男性労働者の育児休業取得率(グループ合計)

2022 年6月期 2023 年6月期 2024 年6月期 2025 年6月期 2030年6月期目標
育児休業取得率 5.3% 12.8% 36.4% 48.6% -
育児目的休暇を含む
(注)2,3
- - - - 80.0%

(注)1「育児休業、介護休業等育児又は家族介護を行う労働者の福祉に関する法律」(平成3年法律第76号)の規定に基づき、「育児休業、介護休業等育児又は家族介護を行う労働者の福祉に関する法律施行規則」(平成3年労働省令第25号)第71条の6第1号における育児休業等の取得割合を算出したものです。

2「育児休業、介護休業等育児又は家族介護を行う労働者の福祉に関する法律」(平成3年法律第76号)の規定に基づき、「育児休業、介護休業等育児又は家族介護を行う労働者の福祉に関する法律施行規則」(平成3年労働省令第25号)第71条の6第2号における育児休業等及び育児目的休暇の取得割合を算出したものです。

32025年6月期まで当社グループでは、育児目的のために利用できる休暇制度を設けていなかったため、実績なしとして「-」で表示しています。2026年6月期からは育児目的休暇として使える積立有休制度を開始したことにともない、2030年6月期の目標を80.0%に設定しています。

労働者の男女の賃金差異(グループ合計)

2025年6月期
管理職に占める
女性労働者の割合
(注)1
男性労働者の
育児休業取得率
(注)2
労働者の男女の賃金の差異
(注)1,3,4,5
全労働者 正規雇用労働者 非正規雇用労働者
9.9% 48.6% 56.4% 64.3%
(73.9%)
74.9%

(注)1「女性の職業生活における活躍の推進に関する法律」(平成27年法律第64号)の規定に基づき算出したものです。

2「育児休業、介護休業等育児又は家族介護を行う労働者の福祉に関する法律」(平成3年法律第76号)の規定に基づき、「育児休業、介護休業等育児又は家族介護を行う労働者の福祉に関する法律施行規則」(平成3年労働省令第25号)第71条の6第1号における育児休業等の取得割合を算出したものです。

3男女の賃金の差異は、男性の平均賃金を100%としたときの女性の平均賃金の水準を表したものです。男女の賃金差異は、男性を100%としたときの女性の平均賃金の水準を表したものです。

4賃金の差異は休職者(支給額がゼロ)の社員の人数を含めずに算出したものです。

5正規雇用労働者の( )内は職務内容・就労地域を限定した社員を含めずに算出したものです。

6提出会社及び国内連結会社を算出の対象としているため、THAI OLBA Healthcare Co., Ltd.は算出対象外としています。

連結子会社の状況

2025年6月期
名称 管理職に占める女性労働者の割合
(注)1
男性労働者の育児休業取得率
(注)2,3
労働者の男女の賃金の差異
(注)1,4,5
全労働者 正規雇用 労働者 非正規雇 用労働者 全労働者 正規雇用 労働者 非正規雇 用労働者
㈱カワニシ 11.1% 50.0% 50.0% - 54.0% 58.2% 68.9%
サンセイ医機㈱ 2.6% 41.7% 41.7% - 55.8% 63.3% 67.7%
日光医科器械㈱ 0.0% 50.0% 50.0% - 70.3% 72.4% 112.6%
㈱ホスネット・
ジャパン
14.3% - - - 60.4% 80.9% 97.9%
㈱ライフケア 25.0% 60.0% 60.0% - 75.1% 76.6% 106.5%

※オルバヘルスケアホールディングス株式会社は、「女性の職業生活における活躍の推進に関する法律」(平成27年法律第64号)および「育児休業、介護休業等育児又は家族介護を行う労働者の福祉に関する法律」(平成3年法律第76号)に基づく公表をしていないため、当事業年度における管理職に占める女性労働者の割合、男性労働者の育児休業取得率および労働者の男女の賃金の差異を記載していません。

(注)1「女性の職業生活における活躍の推進に関する法律」(平成27年法律第64号)の規定に基づき算出したものです。

2「育児休業、介護休業等育児又は家族介護を行う労働者の福祉に関する法律」(平成3年法律第76号)の規定に基づき、「育児休業、介護休業等育児又は家族介護を行う労働者の福祉に関する法律施行規則」(平成3年労働省令第25号)第71条の6第1号における育児休業等の取得割合を算出したものです。

3当該年度に出生実績がない場合、男性労働者の育児休業取得率は「-」で示しています。

4男女の賃金の差異は、男性の平均賃金を100%としたときの女性の平均賃金の水準を表したものです。

5賃金の差異は休職者(支給額がゼロ)の社員の人数を含めずに算出したものです。

6子会社である株式会社カワニシバークメド、株式会社エクソーラメディカル、株式会社オルシード、THAI OLBA Healthcare Co., Ltd.は「女性の職業生活における活躍の推進に関する法律」(平成27年法律第64号)および「育児休業、介護休業等育児又は家族介護を行う労働者の福祉に関する法律」(平成3年法律第76号)に基づく公表をしていないため、管理職に占める女性労働者の割合、男性労働者の育児休業取得率及び労働者の賃金の差異の記載を省略しています。

喫煙率(グループ合計)

2022 年6月期 2023 年6月期 2024 年6月期 2025 年6月期
23.0% 22.3% 22.8% 22.3%

健康診断受診率(グループ合計)

2022 年6月期 2023 年6月期 2024 年6月期 2025 年6月期 2030年6月期目標
100% 100% 100% 100% 100%

ストレスチェック受検率(グループ合計)

2022 年6月期 2023 年6月期 2024 年6月期 2025 年6月期 2030年6月期目標
93.1% 91.4% 85.7% 96.0% 95.0%

ストレスチェック 高ストレス者率(グループ合計)

2022 年6月期 2023 年6月期 2024 年6月期 2025 年6月期
15.2% 16.2% 14.8% 13.1%