医工連携への取り組み

オルバグループの特長

オルバグループは、医工連携活動を牽引し、成功につなげられる特長を持っています。

医療機器販売業・製販業参加型で
医工連携を行う

医学面・学術面の
幅広い知識を活かし
医工連携を成功に導く。

「医療機器開発支援ネットワーク」の実施状況及び活動の方向》では、医工連携を成功に導く要因の1つとして「有識者委員による、医学面・学術面からの助言」が挙げられています。
オルバグループは、医療器材事業を中核に、SPD事業、介護用品事業などを行っています。これらの事業会社を統括するオルバヘルスケアホールディングス代表取締役社長・前島洋平の前職は、岡山大学大学院医歯薬学総合研究科・CKD(慢性腎臓病)・CVD地域連携・心腎血管病態解析学 教授です。岡山大学大学院修了後ハーバード大学医学部に留学し、血管新生抑制因子をテーマとした研究論文が科学雑誌『Science』に掲載されるなど、実績を有する研究者の顔も持ちます。
医工連携事業をきっかけに、現在は一般社団法人日本医工ものづくりコモンズの評議員をつとめております。

オルバヘルスケアホールディングス代表取締役社長 前島 洋平

前島 洋平 オルバヘルスケアホールディングス
代表取締役社長

医療機器販売業・製販業参加型  医工連携イメージ

経験豊富な専任者が在籍する
「学術本部」で
現場と企業の架け橋となる。

医工連携事業は、社長主管の「学術本部」で推進されます。販売事業を通じ、医療機器に関する臨床ニーズや市場動向などを鋭敏に察知するとともに、医学者としての人的ネットワークなどを通じて医学・学術面からの助言が適宜得られるところに「医工連携」に関するオルバグループの大きな強みがあります。

また、学術本部には、医療器材業界での経験が豊富な社員を専任者として配置しております。
長年、医療器材販売に携わった経験、知識、医療関係者とのネットワークを活用し、地域産業支援機関とも連携しながら、臨床現場ニーズ・製販企業・ものづくり企業のかけ橋となれるよう活動しております。

  • 本田 佳範

    本田 佳範

    • 執行役員
    • 学術本部 本部長
    • 市場開発室 室長
  • 樋口 高志

    松本 和巳

    • 執行役員
  • 樋口 高志

    樋口 高志

    • 学術本部 市場開発室 副課長
    • 三級 知的財産管理技能士(管理業務)取得

医工連携につながる
オルバグループの取り組み

長年にわたる開発テーマの蓄積

100人を超える研究者や
医師との意見交換で
高度先端技術の
商品化・臨床応用を目指す。

株式会社カワニシが東京・本郷の医療機器メーカー、ミズホ株式会社と共同出資して設立した京都医療技術開発株式会社(2014年に合弁解消)は、京都大学医学部や京都府立医科大学などの研究者や医師とのコラボレーションを通じて、高度先端技術の商品化・臨床応用を目指したものです。
定期的に開催された「医材研究者サロン」には100人を超える講師たちが招かれ、専門領域の状況と医療器材に対するニーズについて活発な意見交換が行われました。そこで蓄積された開発テーマは300件を超えます。

情報感度豊かな社員を育てる環境

海外医療情報紙『 Medical Globe』の
発行で
海外の医療情報を
わかりやすくご紹介。

オルバヘルスケアホールディングスは海外医療情報誌『Medical Globe』を発行しています。世界的通信社クラリベイト・アナリティクスと提携し、海外の医療機器の市場動向・医療技術・新製品・治験承認・M&A・病院マネジメントなど多岐に渡る情報をわかりやすく日本語で紹介しています。また、毎号オルバグループの営業社員が市場の将来性を予測する「Medical Marketing Analyst Reports」が掲載され、好評を博しています。
同誌は貴重な情報を伝えるだけでなく、グループ社員の市場に関する分析能力を磨く鍛錬の場でもあります。また週3回の社内メールを通じて、海外の最新医療機器の開発情報を日常的に得られる環境にあります。

お客様のお困りごとを集め、
解決する仕組み

臨床現場や職場における
問題発見と解決方法を
論文執筆する「指導論文制度」。

オルバグループでは、若手社員が先輩たちの指導を受けながら論文を執筆する「指導論文制度」が定着しています。論文では、臨床現場や職場における問題を発見し、その解決方法を論理的に記述することが求められます。執筆者は、自分の着目した問題についてメディカルスタッフにヒアリングを重ね、顧客の悩みや不満を明らかにしていきますが、それはとりもなおさず顧客ニーズの発掘に他なりません。
この指導論文が契機となって設立されたイノベーション支援センターでは、個々の社員が発掘した解決策、ツール、個人個人の知識などを収集し、グループ内での共有をはかっています。